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急成長するカラコン市場は1000億円規模に ドンキがけん引役 いまや化粧品 - 産経ニュース

最近はシーンやファッションに応じてカラコンを選ぶユーザーが増えている=10月9日、東京都渋谷区(西村利也撮影)

瞳を彩るカラーコンタクト(カラコン)市場が急拡大している。新型コロナウイルス禍でマスクの着用機会が増えたことで、10~20代のZ世代を中心に目元のコスメアイテムとして定着した。今ではファッションやシーンに合わせて複数種のカラコンを使い分けたり、美容意識の高い男性の利用も増えたりと拡大の一途だ。国内の市場規模は約900億円と試算され、1000億円到達も目前となった。それを後押しするのは、ある大手ディスカウント店の貢献度が大きい。

人気モデルがプロデュース

10月9日、東京・渋谷で開催されたイベント「カラコンフェス2023」。会場中央に設けられたステージに池田美優さんや藤田ニコルさん、益若つばささんといったカラコンをプロデュースする人気モデルらが登場すると、集まった若者たちから歓声があがった。

会場では国内外のカラコンメーカーがブースを構え、各社の商品をアピール。安全な装着方法を周知するトークショーなどコンタクトにまつわるさまざまなイベントが催された。参加者の大半は10~20代の女性が中心だが、中には若い男性の姿も散見された。

主催したのは、全国でディスカウトストアを展開する「ドン・キホーテ」。カラコンの販促とともに、「正しい装着方法の啓蒙を図る狙い」(担当者)で初めて開催した。

6月までの1年間でドン・キホーテで最も売れたカラコンをプロデュースしたモデルの益若つばささん=10月9日、東京都渋谷区(西村利也撮影)

輸入カラコンの事故増加

背景にあるのは、カラコンのインターネット通販の普及だ。カラコンを含めコンタクトレンズは、適正に使用しないと眼障害を引き起こすために「高度管理医療機器」として規制されている。だが、現在はネット通販での購入が約6割を占め、規制のない個人輸入が増加による事故が増加。カラコンの実店舗販売で約6割のシェアを誇るドンキとしては、店頭で適切に販売されたカラコンのメリットを訴求する狙いもある。

通常カラコンを購入する場合、その都度同意書に住所や氏名などを手書きする必要があるが、ドンキでは、買い物に利用できる「majica(マジカ)アプリ」に事前にコンタクトを利用する会員として登録しておけば、同意書不要で購入できる仕組みを作った。こうした利便性の向上や、日用品として扱っていたカラコンを化粧品売り場に配置し目立たせるようにした売り場作りも後押しし、ドンキのカラコンの売り上げは、販売を始めた平成20年に比べて現在は約10倍の200億円規模にのぼる。

驚愕の〝ドンキ売れ〟

調査会社GfKジャパンによると、令和4年のコンタクトレンズ市場は前年比10%増の3486億円と試算。ドンキはこの4分の1にあたる約900億円をカラコンが占め、そのうちの2割超をドンキが売り上げていると見積もる。

この強い販売力を生かそうと、「ドンキ限定」のラインアップをそろえるメーカーも多い。今年6月までの1年間で全国のドンキ店舗で最も売れたカラコンを製造するTーGardenは、益若つばささんプロデュースの新色グレーはドンキでの先行発売を決めた。同社担当者は「今年最も売れたブルーカラーは、ドンキで異例のスピードで売れた。新色も〝ドンキ売れ〟に期待する」という。

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