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スポーツ・文化・観光の3庁が金沢で共催シンポ、地方都市で初 - 日本経済新聞

スポーツ、文化、観光の3庁は15日、共催によるシンポジウムを金沢市で開いた。スポーツや文化芸術資源の活用で、インバウンド(訪日外国人)の増加や国内観光の活性化を目指す3庁が連携した取り組みの一環だ。目玉となる各庁の長官らのトークセッションでは、国内の豊かな自然や武道を軸にした誘客事業の可能性などを巡って意見交換した。

トークセッションではインバウンド誘致の重要さや展望などで意見交換した(金沢市文化ホール)

トークセッションではインバウンド誘致の重要さや展望などで意見交換した(金沢市文化ホール)

シンポの名称は「スポーツ文化ツーリズムシンポジウム」。4回目となる今回は東京を離れ、初めて地方都市での開催となった。冒頭に主催者代表であいさつした文化庁の宮田亮平長官は、国内有数の観光都市である金沢市での開催を「意義深い」と強調した。過去3回に毎年200人程度だった参加者は、地元のほかに全国の自治体やスポーツ、観光関係者など約650人に膨らみ、関心の高さを示した。

基調講演に立った日本スポーツツーリズム推進機構の原田宗彦会長は、国際旅客数が大きく伸びるなかで日本に訪れるのはわずか2%にとどまるとし、インバウンドを呼び込む余地はなお大きいと指摘。経済成長で急増するアジアの中産階級の多くが日本に高い関心を寄せることも踏まえ、「市場は目の前にある。どう取り込むかが課題だ」と述べた。

これに続くトークセッションには、宮田長官、観光庁の田端浩長官と、スポーツ庁から病欠した鈴木大地長官に代わって滝本寛次長が登壇した。各庁の活動について聞かれた宮田長官は、地域の歴史的魅力や特色から文化・伝統を語るストーリーを日本遺産として認定する文化庁の取り組みを紹介。「認定によって、地域への来訪者や宿泊者が増加する効果がはっきりと出ている」とした。

田端長官はスポーツや文化などを誘因としたインバウンドの取り込みを、政府の成長戦略や地方創生の柱と強調。「日本は人口減社会だが、訪れたい人も増えている。各地の意欲的な取り組みに期待したい」と語った。

滝本次長は武道について「世界的にみても希少性の高い観光資源」と指摘し、柔道、剣道や相撲などを見たり、体験したりするために日本を訪れるBUDOツーリズムの成長性に期待した。

シンポでは、地域のスポーツや文化を採り入れた観光関連の事業を手掛ける団体への表彰式も行われた。7日間で約250キロメートルを走破するイベント「白山ジオトレイル」をはじめ6事業が選ばれ、運営する団体が表彰式後にそれぞれの活動内容を発表した。

今回のシンポを誘致したのは、金沢市の外郭団体で2018年7月に発足した金沢文化スポーツコミッション。会場の入り口での着物姿の加賀友禅大使らの出迎えや歓迎茶会の設置、地元で活動する女性和太鼓奏者による開会の演出など、随所に「金沢らしさ」を織り込み、参加者にアピールした。

(沢田勝)

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January 17, 2020 at 02:13PM
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